2014年12月
大国の戦略 ～イギリスの巧みな繁栄と衰退～
1. はじめに
イギリスは、20世紀始めまで、世界の覇権国家だった。経済発展の過程も、また経済が衰退して覇権国の地位を放棄する手際も実に見事だった。世界経済が転換期に入った現在、国際展望の参考になる点が多い。
資本主義が成長するためには、資本の原始的蓄積が必要であり、それには３つの方法があった。第一は、国内の農民に対して重税を課し、低賃金で働かせて、資本を創造する方法である。日本、中国、ロシアはこの方法をとった。
第二は、外国からの投資や借款に依存する方法である。中国はこの方法も採用して急成長を遂げた。多くの発展途上国は、この方法に依存しているが、東南アジアでは成功している国が多い。
第三は、他国から金銀等の自然資源や土地、さらには人的資源を奴隷として奪う方法である。ポルトガル・スペインは金銀を奪い、アメリカはインディアンの土地を奪って奴隷として働かせ、イギリスは奴隷を植民地で働かせて、綿花や砂糖を大規模生産して、膨大な利益をあげ、産業革命に投入した。
概して見ると、ヨーロッパ諸国は、植民地で過酷な方法によって、原始的蓄積を達成した。その先頭を切ったのはイギリスであり、間もなく、世界の覇権国となり、20世紀の中頃まで植民地支配を続けたが、しかし、現在、イギリスの歴史を非難・罵倒する国は少なく、イギリス型民主主義の影響を受け、国語が英語になり、旧植民地時代の街の景観が維持されている国が少なくない。日本が韓国や中国から厳しく批判されるのとは、対称的である。
どのようにして、イギリス経済が発展し、巧みに衰退したかを考えてみよう。今後の世界経済を展望するヒントが生まれるかもしれない。
2. 覇権はオランダからイギリスへ
17世紀のヨーロッパでは、オランダが経済強国だった。オランダ船はヨーロッパに溢れ、ロンドン港でも半分を占めた。アムステルダムでは、世界の過剰資金が集まり、商品に投資され、世界一の大都市になった。自由なオランダには、デカルトやカルビンのような思想家が集まった。
経済強国のオランダは、17世紀に、自由貿易を主張したのに対して、経済弱国のイギリス、フランス、スペインは保護貿易主義であり、重商主義政策を実施していた。イギリスは、17世紀中頃に、3回もオランダと貿易制限を巡って戦争を起こしている。
17世紀は、気候が不安定で、世界的な経済不況期だった。そうした中で、オランダは貿易や金融によって経済力を維持した。イギリスは農村工業によって毛織物産業を興し、高級品である薄手の「新毛織物」を開発して経済力を高め、18世紀から19世紀中頃にかけての経済の長期成長の基盤を強固にした。
イギリス経済発展の原動力は、綿織物、砂糖、茶、陶器等、アジアから輸入していた高級品の国産化であった。経済成長とともに、それら高級品の内需が拡大し、それに応ずるため、綿花、生糸、砂糖黍、茶など海外における原料の生産から、国内における最終製品の生産まで一貫して行われた。折から、産業革命が進行し、大量生産が可能になり、価格が低下し、内需が拡大し、輸出も急速に伸びた。
オランダは、17世紀には、アジア貿易では、香料諸島から胡椒と香料を輸入して膨大な利益を得ていたが、ヨーロッパでは、農業革命が進行して、冬でも家畜が飼えるようになったので、「臭い消し」としての胡椒や香料の需要が激減し、その上、後述の「インドキャラコブーム」によって、大きな経済的打撃を受け、世界経済の覇権はイギリスに移った。
3. 茶、砂糖、木綿と技術革新
イギリス人の生活は目立って変化した。まず紅茶の普及である。17世紀に王族を始めとする貴夫人がステイタス・シンボルとして紅茶を飲み始め、間もなく、ロンドンで数千軒のコーヒーハウスが現れ、上流階級の社交場として多様な情報が交換された。
次第に紅茶が大衆化し、下層階級も価格が安い紅茶を飲む習慣が拡がったが、紅茶を飲む意味は上流階級と下層階級では異なっていた。
17世紀のイギリスでは、一日14時間労働が多く、労働者は早朝から深夜まで低賃金で働かされた。農業社会の生活に慣れた人が、一年中、定刻に出勤するのは辛いことだった。また、職人は、金曜日に夜遅くまで飲んだくれ、月曜日は働かないという習慣だった。
労働者はぎりぎりの生活を守るためには、定刻出勤しなければならない。早朝にたっぷり砂糖を入れた紅茶を飲むと、紅茶のカフェインに刺戟されてすぐ働ける状態になり、砂糖によって重労働に耐えるだけのエネルギーが供給される。家族は人数が多いから、ゆっくり食事する時間的・経済的余裕がない。彼らは、紅茶を飲み、パンをかじりながら出勤し、午後の休憩の時も紅茶を飲み働く気を起こした。茶と砂糖は、工業を担う労働者の必需品になった。
つぎの変化は、その頃から、インド製綿織物が流行した。 インドは、イギリスにとってアジア進出の拠点であり、17世紀中頃には近代的組織の東インド株式会社が生まれ、綿織物を本国に送った。この綿織物はイギリスが苦心して開発した軽い「新毛織物」よりさらに軽く、染色が容易であって、色々な色彩や模様の生地に仕上げることが可能であって、更紗は蝉の羽根のように繊細で美しかった。その上、価格が安かった。
イギリス・フランス・オランダなどにとって、新製品「インド・キャラコ」は魅力的であり、「ブーム」が発生し、また、イギリスの大西洋向け輸出の大半は、インド製綿織物の再輸出品だった。毛織物業者は大打撃を受けた。イギリスの主要な産業である毛織物業、内需も輸出市場も激減したので、イギリス経済は危機に追い込まれた。
そこで、政府は1700年にキャラコ輸入禁止令を、その20年後にキャラコ使用禁止をそれぞれ発令して、国内産業を保護し、典型的な重商政策を実施した。
イギリス経済の最大の目標は、インド並みの綿織物を生産することであり、それに成功すれば、国内市場だけではなく、17世紀に毛織物を輸出していた大西洋圏の市場を取り戻し、さらに、インド洋・太平洋圏の膨大な市場を獲得できる。高品質の綿織物は、高品質の細い綿糸から生まれる。イギリスでは太い綿糸しか生産できなかったから、紡績機械の激しい開発競争が始まった。
1760年頃から、紡績機の革命が始まり、ジェニー紡績機、水力紡績機、ミュール紡績機と進歩した。インドの手工業における技の水準は高く、見事な細い糸が生産された。それに劣らない高品質の製品が、機械によって高能率で大量生産された。織布では80年代に、カートライトの力織機が開発された。同じ頃、ワットが蒸気機関を発明し、それがミュール紡績機や力織機に据え付けられて、コスト、生産規模とも飛躍的に発展し、イギリス北東部のランカシア地方は、世界の綿業王国になり、インドを含む世界各国に輸出され、インドの紡績業者は壊滅的打撃を受けた。
4. 三角貿易による資本蓄積
砂糖、茶、木綿の原料は何れも海外で生産され、イギリスは、それを入手するために世界的スケールのサプライチェーンを創り上げた。砂糖と木綿は類似したサプライチェーンであるから、そこから述べよう。
オランダは、17世紀にカリブ海の植民地で、奴隷を使って300近い砂糖黍のプランテーションを開発した。イギリスは、オランダの成功を真似て、ジャマイカ島でプランテーションを始め、間もなく、イギリスの植民地における砂糖生産は、世界一になった。
プランテーションには、高額な資本投資と、熱帯下の過酷条件で働く労働が必要である。連作を続けると、土地生産性が低下するので、土地改良やプランテーション移転が繰り返され、膨大な数の奴隷が求められた。
奴隷は、西アフリカで火器、安価な綿布、タバコ等と交換され、一人5ポンドぐらいで数百人を仕入れ、奴隷船に詰め込み、ジャマイカ島などへ送り、一人13ポンドぐらいで売却した。イギリスが運んだ奴隷は総計で300万人という（加藤祐三氏、川北稔氏「世界の歴史25」中央公論新書参照）。 アフリカから新大陸に送られた奴隷数は900万から1100万人と推定されている。
帰りの船には、現地で大量な木材を使って粗精された砂糖を満載して母港に戻り、そこで砂糖が精製された。
綿糸は18世紀の終わり頃から、品質の向上の競争が激しくなった。17世紀には、紡績業者は、インドにおけるイギリスの長繊維の綿花プランテーションに着手して高級品をつくり、また現地の兼業農家から短繊維の綿花を仕入れて、大衆品を生産した。しかし、技術進歩とともに、高級な細い糸を生産するには長繊維の綿花が最も適していることが判り、それは､主としてアメリカ合衆国で生産された。（川勝平太氏「日本文明と近代西洋」NHKブック参照）
綿花の中心は、徐々にインド綿からアメリカ綿に変わり、イギリスは西アフリカで安い綿織物と奴隷を交換し、奴隷をアメリカに運び、綿花を満載して、リバプールに戻った。奴隷と同じ身分の白人が少なくなかった。イギリスで食い詰めた人や犯罪人は、アメリカに送られ、移動の自由がない労働者として、プランテーションで働かされた。海外のプランテーションは、資本主義体制から落ちこぼれた白人の廃棄場所でもあった。
ロバート・ｗ・フォーゲル（93年ノーベル賞受賞）は、奴隷制は効率的な生産形態であるという論文を発表した。典型的な奴隷は、能力があり、平均的な白人労働者より、よく働き、能率も良かった。その理由は、物質的な生活状態が、自由身分の産業労働者より、恵まれていたからだという。
奴隷所有者は、健康な奴隷の方が生産性に勝っているので、何時も健康に気遣っている。それはロバの所有者が､ロバの健康を心配するのと同じである。奴隷は、16才まで子供と同居し､その後は市場で売られる。フォーゲルは、独立心が必要になる年令で、親と別れるから､精神的にも強いという。
南北戦争以前の農業では、南部が北部より35%も生産性が高かった。フォーゲルの真の主張は、奴隷もその子孫も、白人には決して劣っていないということだった。
奴隷制はイギリス国内では1772年、イギリス帝国全体では1833年、アメリカでは、60年代の南北戦争後に、それぞれ廃止になった。ヨーロッパでは、甜菜糖の利用が広がり、カリブ海砂糖の需要は低下し始めた。奴隷は次第に被雇用者に変わり、追加労働力は、中国人などアジア人の出稼ぎ労働者によって埋められた。
5. 茶とアヘンと砲艦外交
茶は、中国から輸入された。 18世紀の中国は豊かであり、品質が悪いヨーロッパ製品には全く関心がなかったので、輸入代金は銀で支払われた。イギリスでは茶の需要が増加の一途を辿り、銀が中国に流出し、対中貿易赤字は耐えがたい大きさになった。
そこで、イギリスは、インドでアヘンを栽培させて、東インド会社が独占的に買い上げて、それを中国に輸出するという方法で貿易赤字を埋めた。アヘンは昔から中東やインドで栽培され、インド商人やアラビア商人が東アジアで取引していたが、18世紀には、イギリスは、アヘンの独占的卸売り権をムガール皇帝から取り上げて、東インド会社に与えた。
中国、インド、イスラムの商人が活躍して、それを中国を中心として、広くアジアに販売した。
中国は、「恩恵」として、茶を輸出していた。東インド会社は、その輸入代金に使う銀を獲得するため、中国にアヘンを輸出し、その量は年々急増して、角山栄氏（茶の世界史）によると、1760年代には1000箱だったが、1840年代には5万箱に増え、アヘン中毒が河南から華中へ蔓延し、また銀が中国から流出し、中国の銀価格が暴騰した。
中国政府は、アヘンの輸入を厳しく取り締まったが、イギリスとのアヘン戦争に敗れ、1842年に屈辱的な南京条約を締結し、アヘンを始めとする全ての商品の貿易を５つの指定港で自由化させられた上、香港が割譲され、賠償金2100万ドルを支払った。80年のアヘン輸入量は10万箱に達した。イギリスは、アヘン輸出によって膨大な利益をあげて、銀を蓄積しつつ、茶を輸入できた。
イギリスは、19世紀の始めに、インドのアッサム地方で茶のプランテーションを開始し、ダージリン、セイロン島に拡大し、茶は英連邦内で自給可能になった。
6. イギリスの絶頂
イギリスは、1850年には､２次産業に従事する人口のウエイトは40%を越え、中心は繊維産業から、鉄鋼業、石炭業、機械産業に移り、銑鉄や石炭はイギリスに次ぐ工業国のフランスのそれぞれ4倍、10倍に達した。農業は20%近くに低下した。
イギリスは経済力が強くなったにも拘わらず、貿易制限は遅くまで維持した。大陸から穀物輸入を禁止した穀物法は46年まで、イギリスの港で外国船を排除した航海法は49年まで続いた。砂糖はイギリスの奴隷制廃止が影響して、国際価格よりかなり高かった。
リカルドは､18世紀の初めに、イギリスの工業製品とヨーロッパ大陸の農産物との自由貿易を主張し、穀物法の撤廃を要求した。彼は、「Ａ国とＢ国がそれぞれ２つの財を生産するより、個々の国が得意とするどちらか一方の財の生産に特化し、貿易によって補完し合う方が両国にとって有利である」という比較生産費説という理論を創造して、国際分業と外国貿易が経済的に良い効果を世界経済に与えると考えた。工業国になったイギリスには有利な理論である。
世界の工業の大輸出国になったイギリスでは､大都市の人口が、80年代の前半で3～5倍に増え、労働者は水道がなく、下水道も不備で、家の内外には汚物やゴミが堆積して異臭を放ち、伝染病が頻繁に蔓延した。現在の中国に似ている。
イギリスの人口過密や環境問題は、つぎの３つの方法で解決された。第一は植民地の利用である。最大の植民地はインドである。19世紀中頃、東インド会社が支配していたインドでサボイの大反乱が発生した。イギリスは武力で弾圧して、インド全域の支配権をイギリス国王に移し、イギリス人を総督に任命した後、中級、下級官吏には、インド人を登用して、反感を収めた。
イギリスでは、人口の急増とともに、ジェントルマン層では長子相続のため、次男以下が生活に困っていた。ところが、インドが直接統治されると、現地のインド担当省庁の社会的評価が高まり、オックスフォードや､ケンブリッジ出身者の才能ある若者が殺到した。18世紀まではインドへ働きに行く人はならず者だと見られ、大資産家になっても、下層階級に見られた。しかし、インド勤務は名誉ある職に変わり、イギリスの失業者は減った。ケインズも2年間勤務した。
インドの特色は、茶、アヘン、綿花という国際商品が産出される他、インド人商人が世界的な人的ネットワークを持っているので、イギリス人は、インド商人とともに、アジアの販売市場を開拓した。その上、軍隊ではインド人が中堅幹部にまで地位が上昇したので、イギリスに協力的になり、イギリス軍の中核部隊になった。
第二は、1860年を過ぎる頃には、フランス、ドイツ、ロシア、南北戦争後のアメリカで、産業革命が完成し、四カ国の製造業の生産高を合計すると、イギリスを遙かに抜き、75年頃には、アメリカが世界一の工業国になった。革新技術の開発には､技術的、経済的に恵まれた条件が必要であり、完成まで時間がかかるが、同じような機能を持つ機械を模倣的に生産するのは楽である。
国民国家は、リカルドの比較生産費のようには行動しなかった。イギリス帝国の支配と戦うためには、重要な工業製品の輸入を防ぎ、国家が補助を与えて国産化を急いだ。それは、重化学工業の発達の程度が、軍事力の強弱を決めたからだ。世界の工業力の中心は、イギリスからフランス、ドイツ、ベルギー、アメリカ等新興国に移転し、皮肉なことに、都市問題・環境破壊は緩和された。
第三に、金融・航海業の発展である。イギリスは、海外における奴隷貿易、砂糖や茶のプランテーション、アヘン取引、国内における綿工業や重化学工業の発展によって膨大な貯蓄が積み上り、通貨のポンドの信頼性が高まり、国際通貨になった。
上流階級は豊かであり、過剰貯蓄は、金融機関を通して経済状況を熟知している植民地への開発投資や融資へ、またイギリスは先進国として技術の成長性に対する先見性を持っていたから、ヨーロッパ諸国の工業化投資や融資に向けられた。経常収支に苦しむ新興国は、イギリスのポンドを借り入れたり、ポンド建て債券を発行したりして資金繰りを付けた。ロンドンは国際金融のセンターになり、金利収入や手数料収入が増えた。
また、イギリスの世界最強の軍隊は、優れた艦船と航海術によって支えられ、世界中何処でも、必要な箇所に短期間で大兵力を送ることができた。当然ながら、商船の輸送能力も優れ、48年には､スエズ運河が完成し、また世界の重要拠点における港湾設備を利用できた。
7. 大国の残映
イギリスは、1850年代には、貿易収支が赤字に転じ、資本輸出の配当、海外貸し付け利息、海運業のサービス収入によって、経常収支黒字を計上していた。イギリスは、次第に製造業大国の地位を失い、衰退期に差し掛かった。しかし、その70年間も覇権の地位を守った。
振り返ると、イギリスは、覇権国になる過程では、奴隷貿易、奴隷によるプランテーション、インド木綿の崩壊、アヘン貿易、外交上重要なポイントにおける軍事力の行使等、悪逆非道の方法に頼った。
しかし、経済が強くなると、自由貿易、市民の自由の権利、市民と国家の対等な自然権保護の契約、市民の政治参加（民主主義）の思想を強調し、実際、国内だけに限れば自由・民主の国であり、理想国に近く、英語が国際語になった。
また、政権獲得を巡って、激しい階級対立や凄惨な革命が発生しなかった。また、社会資本は次第に充実され、労働者保護の制度が徐々に創られた。穀物法や航海法は廃止され、カリブ海砂糖の高価格は、甜菜糖という競争商品が現れ、改まった。大衆の食料費が低下し、豊かな時代になった。
イギリス経済力の低下過程では、国際的な大きな摩擦を裂け、フランスとは200年間も平和が続いた。アメリカ合衆国は順調に成長して、イギリスとの経済関係が深まり、アイルランド移民が増えた。
1890年代後半から、世界各地でナショナリズムが強まり、イギリスの植民地で反英が高まると、イギリスは自治権を僅かずつ譲り、巧みな交渉によって秩序を保った。イギリスの金融機関が、現地の企業と深い取引関係を結び、英語が共通語になった。イギリスの「自由・民主」の姿勢は、植民地でも貫かれているように見えた。
人口13億人のインドが民主主義体制になり、2014年には、1国2制度の香港市民が、イギリス統治時代を自由な時代と錯覚し、懐かしむという奇跡が生まれた。大国の権威が現在でも生きている。
